■ボルダリングジム市場再編について
１）なぜリアルクライマーから情報発信が必要なのか？
クライミング界における、ボルダリングジムの存在感の増加で、クライミングの一形態に過ぎなかったボルダリングジムが、今ではクライミングそのものと誤解されるまで、になっています。
商業ボルダリングジムは、クライミングの一形態にすぎませんので、ボルジムを経営したとしても、クライミング自体が分かるようになるわけではありません。
そこで、本来のクライミングの在り方を門外漢にも分かりやすい姿で伝えていく情報発信が、本来のクライミングを分かっている側…リアルクライマーの皆さんから、なされる必要があります。
２）適切なクライミングジム数とは？
現在、ジムは国内に500施設くらい存在しているとされています。すでに飽和しており、ここ福岡でも、再編が始まっています。
フィットネスジムの施設数が4,000以上ですが、これと比較するのは、汎用性と言う意味でお角違いと思われます。いわゆる、コナミのような存在にクライミングジムがなりうるはずがありません。
むしろ、空手道場程度の数で飽和する、と考えるべきでしょう。クライミングは競技ではありませんが、便宜上、競技人口という言葉を使うと、競技人口は60万人とされています。ちなみに登山人口は約600万人とされています。
２）オリンピック実需はあるのか？
これは、期待値だけで、業界では需要アップはほとんど実績がありません。クライミングは、見て楽しむ要素がほとんどないスポーツで、自分がやらないと楽しさが分からないです。
業界の人は、情報に踊らされ、取らぬ狸の皮算用で初期投資をしないように警戒すべきです。
３）選手クラスの人たちには、自己防衛が必要な理由
オリンピックのため、特定の選手への過度なプレッシャーがむしろ心配されるので、選手クラスの人には、メンタルヘルス面での自己防衛が必要です。
理不尽なプレッシャーにはＮｏと言える強さを持ちましょう。クライミングは遊びです。
またオリンピックはよく言われるように金権主義、いうなれば、お金を求めるエゴです。国威など発揚する時代ではもはやありません。
４）”大人の事情”対策
いわゆる”クライマーがやっていないクライミングジム”が、クライマー業界内で問題視される中、非クライマー経営のフィットネス関連企業による業界再編が加速しているそうです。
・医療関連企業
・ボルダリング合コンを主催したい婚活会社
・売却・買収額は、数百万円程度 （参入障壁小さい）
ですが、こうした非クライマー経営者の運営により、今後、クライミング事故は増えると予想されます。
クライミングは危険が伴うスポーツですが、その理解が乏しいまま、このような買収が今後は加速すると思われます。
業界側からは、クライミングにおけるリスクや危険の回避方法と言ったオーソドックスな情報をより熱心に発信していくことが大事かもしれません。
ただこういう流れにある企業集団は、クライマーの既存の情報網から漏れていると思われますので、誰にでもアクセスしやすいだけ、つまりネット空間に置いておくだけ、では目にも触れない可能性が濃厚です。
クライマー業界側からの積極的なアプローチがない限り、知らぬ存ぜぬで終わってしまう流れになると思われます。
それでも、事故が遭った場合はクライマー界全体の共通の問題となってしまいます。
クライミングは危険が伴うので、
・事業者を許可制にする、
・ダイビングや狩猟などのように認可制にする、
などの対策が必要かもしれません。
事業者自体が事故拡散要因となる可能性があり、安易なＭ＆Ａを勧めているＭ＆Ａ企業などにも、業界からのアドバイスが与えられるべきかもしれません。
逆に言えば、こうしたことも、クライマーの業界団体の活動不足の現れともいえるかもしれません。
５）売却 事例
以下は事例です、ご参考に。
東京都下のボルダリングジム売却事例
2,300人の会員。代表者の体調不良が売却の理由。700万円。
大阪市内のボルダリングジム売却
現オーナーが海外移住。売却希望価格は250万円から500万円。
福岡県内のボルダリングジム売却
経営者の病死。売却希望価格は450万円。
兵庫県南部のボルダリングジム売却
人員不足。売却希望価格は300万円。
６）日本フリークライミング協会にＭ＆Ａ部門があればより良いのでは？
上記のようなＭ＆ＡもＪＦＡが管轄できるようなことになれば、業界はより良い方向に動いていけるのではないか？と思います。
