SNSで若いクライマーの視野狭窄に驚きました。全然世界史勉強してない？
2026年3月に起きている中東での大きな騒動を、役割ごとに整理して分かりやすく解説します。
1. 登場人物と役割
| チーム名 | やっていること（役割） |
| イラン | 「自分たちは強いぞ！」と見せるために、遠くまで飛ぶミサイルのテスト（攻撃）をした。4000㎞もないのにあると欧米メディアは報道し、あたかもヨーロッパ全土が射程に入ったかのように報道。実際はNATOは軍隊の派遣を断っている。対岸の火事状態。 |
| イスラエル | イランが武器を作れないように、イランの工場などを攻撃している。アメリカの利益の代弁者。 |
| アメリカ | イスラエルを助けながら、イランを厳しく見張っている。共和党政権は伝統的に石油利権の代弁者。反金融グローバリスト。反国際金融主義（反ウォールストリート、反シティオブロンドン）、反オープンソサイエティ。 今回アメリカは、中国にハメられたかもしれない。 |
| WSJ、BBC、CNNなどの国際ニュース | 「大変だ！」「戦争になる！」と大きな声でニュースを流し、戦争をエスカレートさせる働きを担っている。 |
| イギリスの保険ロイズ | 中東を紛争地帯にしておくことで、海上保険を釣り上げることができ、何もしないで、億単位のカネが手に入る。 |
| 平和協議会 | すでに腐りきった国連の代替え機関。トランプ発「ケンカはやめて話し合おう」と世界中に呼びかけている。 |
| 中国 | イスラエル側イラン側双方に武器の部品にレアアースが必要であり、漁夫の利を得ている |
2. いま何が起きているの？
いま、世界中の人が注目しているのは「4,000km（キロメートル）」という数字です。
イランの自慢: イランが「ディエゴガルシア」という遠くの島にあるアメリカの基地に向けてミサイルを飛ばしました。実際には当たらなかった（または壊された）ようですが、「これだけ遠くまで飛ばせるんだぞ」もしくは「これだけしか飛ばせない」といううことを実証。
みんなの反応: これを聞いたアメリカやヨーロッパの国々は「あんなに遠くまで届くなら、僕たちの国も危ないかも！」と恐怖をあおって戦争をエスカレートさせ、株価の乱降下で一儲けしています。
3. お金とニュースの不思議（マッチポンプ）
ここで不思議なことが起きています。
ニュースが火をつける: WSJやCNN、BBC、日経などが「怖いミサイルが飛んできた！」と正論ニュースを流します。
値段が上がる: すると、ガソリンの元になる「油（原油）」の値段や、海を渡る船の「保険」の値段がどんどん高くなります。それで儲けるのは、一部の人間です。例：ロイズ。
誰かが得をする: 武器を作っている軍産複合体や、高い値段で石油を売れる人たちがたくさんお金を稼ぎます。一方一般市民は高い原油を交わされます。一般市民から特定の人に富が吸い上げられます。
火を消すふり: その後で、アメリカが「大丈夫、守ってあげるよ」と言うと、みんな安心してお金を払います。
4. これからどうなる？
中東の国々（パキスタン、オマーンなど）が「もうケンカはやめなよ」と仲直りをさせようとしていますが、なかなかうまくいっていません。
世界中のステークホルダーが「自分たちの言い分が正しい」と言い合っていますが、その裏側では、「誰が一番お金を稼げるか」というマネーゲームが行われているのが今の状況です。
イランインターナショナルというNPOは、イギリスの利益を代表して、イランの民主化をたきつけた組織です。E3（英国、フランス、ドイツ）の常套手段は、民主主義と自由を歌って、市場開放を望むものです。
そもそも、イランの人たちは陸にありながら天然の要塞で、国土的には孤島である日本と似た立場にあります。
日本人が、日本人らしさを捨てて西洋化したような同じ道を歩まされるのを拒んでいるのがイランと言えるかもしれないです。
一人の女性が弾圧された結果、国内の治安維持のために３万人が犠牲になり（国民内部の分裂）、イランの治安維持組織が国際的にテロ組織認定されるなんて、変ですよね。
2018年経済制裁→1人死亡→３万人死亡→テロ国家認定
一方で、宗教独裁というのは事実であり、反対する人は日本にもいます。どちらが正義か？を争い続けることで儲けてきたのは、歴史的には海上保険を提供してきたロイズ（英）ですが、ロイズは再保険引き受けを渋っているため、アメリカが国家補償で保険提供しようとしています。日本と韓国は中東にオイル依存しているという自社国なので、受益者負担の原則から、ホルムズ海峡のガードマンを引き受けるべきです。
自分が登る岩場のボルト代を出すのは普通のことですよね。
中東の紛争で漁夫の利を得ていたのは伝統的にはロイズでしたが、現在は兵器の製造で漁夫の利を得るのは中国で、中国崩壊のリスクは遠のきました。
トランプ陣営は、中国のAIボットによるカスネタをつかまされた可能性があります。アメリカの軍備が中東に集まれば、東アジアの防衛は薄くなり、中国は台湾進攻の景気をつかみやすくなります。
結局、一時的であれ、儲かった人は、原油高でロシア、保険でイギリス、武器で中国、軍産複合体と石油でアメリカです。非資源国は一方的に富が流出する運命にあります。日本も同じです。
ちなみに私は三井物産時代、社会会議の記録係をしていたので物産の資源管理部門の話を耳にしたことがあります。数千億レベルのディールの世界でしたが、日本の資源管理は国じゃなくて、財閥系の商社が担っていると思います。
