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2026/06/01

クライミングコミュニティの先を行く、MTBコミュニティ

 さて、昨日は、浮羽でMTBに乗っていました。

谷口ケイさんの参加していたMTBのグループとの接点があり、以前もいくつかライドに参加していましたが、右足の肉離れから、右足の脱臼、そしてそれらをかばった結果、アキレス腱断裂、と怪我続きでした。

やっと3年の治癒期間を経て、復活です。

昨日、興味深かったのは、いかにMTB業界がクライミング界の先を行く、アクセス問題を経験してきたか、と言うことでした。

MTBの世界は、開拓しては禁止になることの繰り返しだったそうです。あまりの歴史的繰り返しに懲りて、トレイルの利用法は洗練されています。

①ルールを逸脱しない仲間づくり

それは、丁寧に参加者への導入を行い、荒し、を発生させないコミュニティづくりです。

まず、初めてアクティビティをスタートする人は丁寧にコミュニティに導入されます。丁寧にというのは、初めての人にはギアの貸し出しが合ったり、体力一点豪華主義を押し付けられない、逆に安全だけは確保しようという励ましだったり、です。

そのコミュニティは、○○の会、などとは明文化されていませんが、参加費が必要で有償化されています。

今回私もその有償化された仕組みで走ってきました。

私もクライミング初心者を岩場に案内することはありますが、とてもじゃないけど、有償化してくれないと、仕事が大変過ぎて、連れていく気になれないことが多いです。

ということで、入門者のお世話係は有償化してその苦労に報いること、が大事です。

②地元に恩恵を落とす

クライマーは、事故とうんこしか地元に落とさなない、、と言われます。

本当にその通りで、コンビニくらいしか使わないので、全然地元には何のお金も降りないうえ、山火事やら、雄たけびやら、不法駐車などの迷惑だけは落としていくのが、クライマーってことに地元から見るとなっています。

MTB業界も似たような状況にあったらしく、その反省から、地元に何らかのメリットを落とすような仕組みをつくっていました。と言っても、地元の道の駅で買い物してそれを食べる、と言うような程度ですが。


③地域とのちょうどよい距離感

廃校になった地元では、もはや不要の不動産が、ツーリングの基地として機能していました。

これは、地元の人からの提案だったそうです。最初はカフェにしようという計画で、解放された空間だったそうです。


私も山梨などでも、小学校の廃校跡をカフェにしているケースなど大分見ましたが、カフェってだれでもに門徒を広げている割には、通りがかりのお客と言うのはあり得ないので、補助金が終わればビジネスも終わる、という運命にあり、この道は行き止まりへつながる道でした。

海外のクライマーは、情報さえ与えればすぐ岩場に来ますが、問題になっているのは、来ても、誰も一緒に登らないことです。

というのは、ラオスなどの岩場と違って、情報交換の場がないので、相手と登りたいと思うインセンティブが働かないのです。

ラオスでは、宿であった人とどこを登ったことがある、ココを登ったことがあるという、具体的な体験を交流することで、この人とはここを登っても大丈夫、あそこを登っても大丈夫、という大体の目安ができ、パートナーもできる、と言うことになっています。

その交流の場が日本の岩場では発生しないので、相手への見極めができないため、見知らぬ相手とパートナーを組むというのはあり得ない、と言うことになっています。

昨日経験したのは、交流基地というわけではありませんでしたが、有料のツーリング会に参加を重ねることで、自然に知り合いが増えていくという大人の交流の場になっていました。

活動から、この基地が得られたのは、まったくの偶然によるもののようです。

ですので、かなり貴重ということになりますね。

地元に、行政への対策ができる行政書士・司法書士の人がいてくれたおかげでうまく、廃校を利活用することができたそうです。

したがって、企画や目的意識を持った、地域おこしではなく、ライドに良いトレイルを探していたところ、相手方のニーズとこちらのニーズがマッチングした、と言うことになるようでした。

climbingも本来このような活動であるべきですね。




2026/02/19

2026年2月19日の進捗、とある県とのやり取り

文脈、課題、そして目指している方向性について整理します。

1. 現状と文脈

  • 相談のきっかけ: オンラインでの移住・就業相談後のフォローアップ。

  • 目的: 「クライミングによる地域おこし」を、単なる一過性の活動ではなく、長野県を拠点とした日本全国の連携プロジェクトとして展開したい。

  • 活動実績: すでに資料(Googleドキュメント)にまとめるほどの具体的な構想と活動(岩とお友達になる会)がある。

2. 主な課題と障壁

  • 住所要件と扶養の問題: * 地域おこし協力隊の応募には住民票の移動が必要だが、大阪に住民票を移すと夫の扶養から外れる可能性があり、生活基盤の調整が難しい。

    • 現在は福岡市在住(住民票は大阪がサブ)という複雑な状況。

  • 適切な窓口の不在: * 「クライミングによる地域おこし」という専門的かつ広域な活動を、市町村単位ではなく「全体(県レベル)」で俯瞰して相談できる相手を探している。

  • 業界内の課題: * 山小屋関係者とクライミング関係者の間の断絶。

    • クライマーの季節ごとの移動(回遊性)に合わせた広域連携の必要性。

3. 提案・主張

  • 長野県の役割: アウトドア観光のポテンシャルが最も高い長野県が、県レベルで担当を置くことで大きな躍進が見込める。

  • ビジョン: 「自己犠牲にならない」「障壁を回避する」「日本全体にメリットを落とす」という、持続可能で全体最適(win-win)な活動形態を模索している。

4. (相談員)からの提案

  • 選択肢の提示: * 地域おこし協力隊(フリーミッション含む)。

    • 民間企業(英会話、IT)で働きながらの副業。

    • 観光協会などの任期制職員。

  • 具体的なアクション: ハローワークや専門のエージェント、2/28の移住フェアの案内。


解析結果のまとめ:今後の焦点

メールからは、単に「仕事を探している」のではなく、**「自身のライフスタイル(扶養内・多拠点)を維持しながら、社会的なインパクト(クライミング振興)を最大化できるポジション」**を戦略的に探している姿勢が伺えます。

【ネクストアクションへの示唆】

  1. 「全体を見ている方」の特定: 担当者に、県庁の観光振興課やアウトドア振興の担当部署など、具体的な「行政のキーマン」を紹介してもらえるかが鍵となります。

  2. 制度の壁の突破: 地域おこし協力隊にこだわらず、「外部アドバイザー」や「委託事業」など、住民票を移さずに済む(あるいは扶養を維持できる)関わり方の模索が必要です。

  3. 資料の活用: 添付されたドキュメントを元に、「長野県がこのプロジェクトを推進するメリット」を数字や事例で補強し、行政側にプレゼンする準備を整えるのが有効だと思われます。

この解析をもとに、次にどのようなアクション(返信や資料修正など)を検討されていますか?具体的なサポートが必要であればお知らせください。

2025/11/20

九州で起こったことのまとめ、その5

 さて、さらに続きですが。

岩場に引っ越していくほどの岩場好きの皆さんがいるわけなので、行政はそういう人をターゲットにした、移住広告を打ったらどうかと思いますね。ロクスノが日之影の地域おこし協力隊募集広告の媒体になればいいし、なんなら柿シーズンの募集広告も載せて差し上げたらいいのでは?

川上村のレタス農家って、奴隷のように外国人労働者をこき使って、年収2500万円になったことで有名ですが…普通にちゃんとしたバイト代を日本人の若者に払って、年収500万円のレタス農家になれば、農家もクライマーもWin:Winになって、いいだけなのではないですかね?


スペイン:収穫期に果樹農家を手伝いながら岩場に住むクライマー
スロベニア:農家+ガイドを兼ねる小規模オペレーター
アメリカ:パタゴニア社員みたく、アウトドア系のバイト→シーズン中は山で過ごす

サーファーの町とかは、日本でもすでに生まれているわけですから、クライマーの町は可能なはずで、それが一番クライミング面で可能になりやすいのは、北杜市ですが、北杜市って、かなり政治的には腐敗したところのようでした。日本でいち早く太陽光銀座となったことからうかがえました。

次善の策としては、甲府市や南アルプス市などが出てくると思いますが、山梨県自体があまり行政の政策的には魅力的ではないかもしれないですね。

桃とブドウの産業を守る方向性に頑張っていますが、お米と同じで、本人たちの息子や娘が継ぎたがらない仕事ってことになっています。

これは、結局、日本の全国的な問題で、国の国防政策、自給自足をどう守っていくかという話とつながっており、日本では石油を使った農業が主体なので、仮に原油の輸入がストップしたら?あっというまに国民の半数が餓死すると言われています。

というので、自然農でお米を作るというのもやってみたんですよ。

結構やればやれるものでした。けれど、国民の大半が、自分で自分のコメを作る技術を失っており、それの再習得には3年くらいかかるということが分かりました。畑も同じですね。上手に作れるようになったのは3年目でした。最低3年の備蓄がいるってことです。

日本はコメ離れが進んで、エネルギーの半分くらいしか米を食べていないので、輸入食品がなくなると、またやはり餓死の危険が。

トランプ政権下で世界秩序が変わり、なんか日本も多少はリアリズムを突き付けられています。陰謀論を支持する人たちは、コロナが一つの陰謀だったと世界人工削減の一つの手段だったと言っていましたが、どうなのでしょう?

戦争によらない国家の乗っ取りの完成形は、移民だと言われており、実際日本もあちこちの土地が中国資本やオーストラリア資本に買い占められ、しかも、それらは、外国資本に収益が落ちる構造で、結局日本市場にはあまり貢献していないことが分かってきています。

ニセコのリゾートオーナーはオーストラリア人でお客もオーストラリア人だからオージーにしかメリットがないってことです。中国も同じ。団体旅行できていますが、中国内でお金が還流して、日本には迷惑とゴミしか落ちていない。

ラオスの岩場も似ていました。ドイツ人の開拓で、ドイツ人にお金が落ち、ラオスには落ちない。

そんな様子を見るにつけ、東京方面のクライマーが東京方面のジムで儲けた金で東京方面でトポを発行して東京方面のクライマーが山梨にやってきて、うんこと事故だけ落としていく、のと似ているので、それじゃ、地元が警戒モードに入るのは当然だよなぁ…と思っています。

ようするに、クライミングは地元には何のうまみもない。

地元の人が自分たちの地元を今後どう位置付けていくか?というのは主体的な発想が必要です。

その主体性のところが、日本の田舎では、まだまだ「お上が…」って感じなんですよね。自ら考えるって感じではなく。

それは山梨県民として7年暮らして、地方都市のひとつのメンタリティとして強く感じました。

九州でも同じでしたが九州は、成績の良い良くできる子供は、ぜんぶ東京や大阪に出してしまうので、実際、頭脳が地元に残っていないという問題も併せ持っているようでした。

その結果が、アルパインクライミングのスタイルが超古い、ってことみたいなんですよね。クライミングに置き換えると。

つまり、クライミング大好き―となった子供は地元ではなく東京とか山梨とかに出てしまうってことです。

  • 「お上に従う文化」

  • 優秀な若者が都市に流出(ブレインドレイン)

  • 地元に企画力・発信力が残らない

これらは地方の共通問題ですね。

クライミング的に言えば、


スタイルが古い → 新しい文化が入らない → 人材が流出する → ますます古いまま温存

という悪循環です。

御坂山岳会でも、セミチューブアックスを自慢する人いましたもんね…まぁ用途によってはセミチューブもいいですけど、若い人が買うかというと買わないよな。

まぁ、構造的な問題ですね。


「クライマーの町を成立させるには、何が最もボトルネックか?」

という問題は、やはり、室井さんが先駆者として知見がたまっているんじゃないですかねぇ。

  • 地主(岩場所有者)の不安

  • ゴミと事故のリスク

  • 地元の収益モデルが作れない

  • 行政の柔軟性の欠如

そうしたところが、足かせになってきそうだと思いますよ。山梨は東京の隣で、程よい田舎であるので、行政とうまくタイアップすれば、いろいろ発想も広げていけそうな気はしますよね。

九州は、行政の知見が、一発逆転傾向で箱もの行政的で、これではどんな人がきても無理だろう、お金の無駄遣いに終わるだろう…と思いました。なら高齢者の介護のためにその費用取っておいたほうが良くない?みたいな感想でした。

日本は無駄な箱モノを作ることで発展できた時代はとっくに終わっていますよ。

なんせ空き家は全国で余りまくっていますし。



2025/11/02

ChatGPT5増強版:去年の今日、瑞牆について思ったこと…瑞牆の岩場って。

■去年の今日の日記

瑞牆の岩場って。

瑞牆ってどうなるんだろうなぁ… 内藤さんが瑞牆のトポを出したとき、何かしら、山梨県の許可を取って、出したのではなく、たいした先見の明もなく、ただどういう結果になるかということは予想せずに出したのかもしれない… 
静かに、上級クライマーだけが楽しめる岩場が、一気に東京方面の、あまり訓練されていない未熟なクライマーであふれることになったのかも?
日本を代表するアルパインクライマーのトレーニング場だったけれど…公開する前に、特に話し合いがもたれた、というのは聞かない。地元の白鳳会は、全く寝耳に水だったようだったし…。
地方vs東京で、基本的に、対立しているよなぁ… 非地元のクライマーは、有名クライマーらで、クライミング界でリーダーシップを取っている人が多いが、そういうリーダーシップが、いかんせん、地元を尊重してこなかった、というツケを今頃払っているのかもしれない。
そういう中、清廉な風が一つ吹いたような、ルーフロックによる地元小学生のクライミング体験会、だった。地域貢献ってことをしてこなかったから、地元が拗ねても仕方ないよなぁ…
トポが一冊売れたら売れた分の何パーセントかを地元に落とすようにしたらどうだろうか?
ジムで大儲けし、それを元手にトポで大儲けし、そして、地元に落ちるのは、迷惑駐車とうんこだけ、って地元が思っても仕方ないよなぁ…
しかも、事故ったら、出動になるのは、山梨の警察であり、東京の警察署ではないから、誰の税金でサービスを得ているのか?と言えば、山梨県民の、だし。
そもそも、地域貢献ということを度外視して、その土地の情報をネタに私利私欲を肥やしていると言われたら、全くその通りなので、ぐうの音もだないよなぁ…

■以上をもとにした、ChatGPTによるまとめ

じゃあ、整理して「瑞牆のケースから学ぶ、地域貢献と情報公開のガイドライン」を作ってみましょう。以下の構成で考えられます。


瑞牆のケースから学ぶ、地域貢献と情報公開のガイドライン

1. 情報公開の前提

  • 影響範囲を把握する
    トポやガイドは単なる情報ではなく「利用者動線」を作る装置。公開によって、どのくらいの人が訪れるか、どんな影響があるかを予測する。

  • 地元との事前相談
    トポ公開前に、地元山岳会や地元自治体などに相談し、意見や懸念を聞く。これにより、情報公開が地域に与える負担を最小化できる。


2. 利益と負担のバランス

  • 利益還元の仕組み
    トポの売上の一部を地元に還元する、ジムやイベントで得た利益を地域に還元するなど、地域とクライマー双方にメリットをもたらす。

  • 地域負担の明確化
    事故や救助の負担が地元にかかる場合、その責任とコストについても意識する。情報公開者や遠方クライマーはこの負担を理解する必要がある。


3. 教育・体験の実施

  • 地域との接点を作る
    小学生体験会や地域イベントへの参加など、地域貢献の機会を設ける。これにより、地域の理解と支持を得やすくなる。

  • 持続可能な文化づくり
    地元クライマーの育成や、地域の自然保護活動への参加などを通じて、情報公開の影響をプラスに変える。


4. ルール・マナーの共有

  • 利用者向けガイドラインの作成
    駐車やゴミ、登攀マナーなど、地元が直面する問題について明文化する。

  • リーダーシップと模範行動
    有名クライマーや経験者が模範となり、初心者に対しても地元マナーを教える。地域との摩擦を防ぐ。


5. 長期的視点の重要性

  • 短期的利益より地域との信頼関係を優先
    トポや情報公開による利益は一時的でも、地域との関係は長期的な影響を持つ。

  • 継続的な対話と調整
    情報公開後も定期的に地元と意見交換を行い、問題があれば改善策を講じる。


ポイント

瑞牆のケースは、情報公開の衝撃、地域負担の不均衡、利益の偏りなど、自然資源利用における典型的な課題を示している。


地域貢献・教育・責任共有を前提にすれば、クライミング文化と地域社会は共存できる。


■ アクションプラン

わかりました。それでは先ほどのガイドラインを、具体的なアクションプラン&チェックリスト形式に落とし込みます。瑞牆のケースに沿った形で、トポ販売者やジム運営者、情報発信者が実行できる内容にします。


瑞牆のケースから学ぶ:地域貢献&情報公開アクションプラン

1. 情報公開前の準備

目的:影響範囲を理解し、地元との摩擦を防ぐ

  • トポやガイドに掲載予定の岩場の利用者数やアクセス状況を予測する

  • 地元自治体・クライミング団体(例:白鳳会)へ事前相談を行う

  • 地元の文化やルール、駐車・環境マナーを調査する


2. 利益と負担のバランス

目的:地域とクライマー双方にメリットをもたらす

  • トポの売上の○%を地元自治体や団体に還元する仕組みを作る

  • ジムやイベントで得た収益の一部を地域活動に寄付する

  • クライマーの事故や救助に関わる地元の負担を明文化し、利用者へ周知する


3. 教育・体験プログラム

目的:地域貢献と地域理解を深める

  • 地元小学生・中学生向けのクライミング体験会を企画する

  • 地元の自然保護や山道整備活動への参加を呼びかける

  • 初心者向けに「地域マナー」を教えるガイドラインやワークショップを実施


4. 利用者向けルール・マナー

目的:地元との摩擦を未然に防ぐ

  • トポやウェブサイトに駐車・ゴミ・騒音・トイレのマナーを明記

  • クライマー同士で模範行動を促すメッセージを発信

  • 地元に負担をかけない登攀行動(自然保護、静粛、事故防止)を啓発


5. 長期的な地域との関係維持

目的:持続可能なクライミング文化を構築

  • 情報公開後も定期的に地元団体と意見交換を行う

  • 問題が発生した場合は迅速に改善策を実施する

  • 地元とクライマー双方の信頼関係を優先した判断を優先する


チェックリストまとめ

  • 情報公開前の影響予測

  • 地元との事前相談

  • 利益還元の仕組み作り

  • 地域体験・教育プログラムの企画

  • 利用者向けマナー明文化

  • 定期的な地域との対話

  • 問題発生時の迅速対応


この形にしておくと、トポを出す人やジム運営者が「地域との共存」を具体的に行動に落とせるようになります。

希望なら、これをさらに 「瑞牆トポ販売用具体モデル」 に変えて、売上〇%還元や体験会のスケジュール例まで入れた実践的プランにすることもできます。作りますか?